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大学院 現代経営研究科
教育方針(ポリシー)

教育方針(ポリシー)

東洋学園大学大学院現代経営研究科 教育方針(ポリシー)

学位授与に関する方針(ディプロマ・ポリシー)

現代社会は大きな転換点にあり、変化のスピードも増進している。日本はすでに超高齢社会に突入しており、今後、経済の活力を維持、増進し、豊かで安全、安心な社会を維持させる方策を見出すことが喫緊の課題となっている。
一方、グローバル化が急速に進み、我々の豊かな生活を維持するためには、世界と協調し相互に平和で最適な依存関係を構築していかなければならない。
世界全体としてみれば、持続可能な発展(Globally Sustainable Development)が理念的に合意、確立されている。実際、中国、インドといった人口大国が急速な経済発展を実現させ、先進国へのキャッチ・アップ過程に突入しつつある。
経営環境に目を転じると、各企業は狭い自己利益の追求のみでなく、社会的責任(CSR)を果たし、法律の遵守や社会的な常識・通念を厳密に守ること(Compliance)が強く求められるようになってきている。
こうした社会的な環境変化にその根源まで立ち入って的確・迅速・柔軟に分析を行い、現代的な経営の諸課題の解決を図ることができる知識と能力をもつ人材を養成することが本現代経営研究科の目標である。
本研究科では、上記の目標を達成するために編成されたカリキュラムに従って学習、研究を行い、所定の期間在学し、所定の単位を修得し、かつ修士論文の審査を通過した学生に対して経営学修士の学位を授与している。

教育課程の編成・実施の方針(カリキュラム・ポリシー)

ディプロマ・ポリシーで掲げた目標を達成するため、以下の点を特徴とするカリキュラムを編成している。
第一に研究・分析・調査の基礎的能力の習得・育成を目指して教育を行う。
第二に研究者の養成のみならず、経営管理や経営戦略などの経営実践を担う中核的な役割を果たす人材を養成する。そのため、学部教育から継続して大学院に進学する者だけでなく、実務経験者への教育も行う。学生に対しては、経営学分野に関するより高度な知識や能力を培うとともに、経営実践現場における高度に専門的な職務を担うために必要とされる応用力や実践力を身につける。
カリキュラムは経営管理、経営戦略、マーケティング、アカウンティング、ファイナンス、人的資源の経営領域の基礎から応用のみならず、経済学や法律などに及ぶ諸関連分野を学び、かつ実践的な知識を身につけられるように、基礎科目、基礎研究科目、基幹研究科目、関連研究科目、実践研究科目を段階的に学習できるように編成されている。また、現代経営特別演習においては、2年間にわたり少人数で研究指導を行う体制をとっており、個々の学生の能力や個性に沿った修士論文の研究指導を行う。そこでは研究方法の指導のみならず、論文の作成方法、研究倫理に関する指導も行う。
科目履修に当たり、学生にはモデルA(マネジメント系)、モデルB(アカウンティング系)、モデルC(ファイナンシャル・プランナー系)の3つの履修モデルが提示されており、各自の研究分野に応じて履修科目を適宜選択できるように配慮されている。モデルCは日本ファイナンシャル・プランナーズ協会のCFPR認定教育プログラムに対応した履修モデルである。
さらに必要に応じて、学部の専門科目、英語科目の履修が可能となっており、基礎知識や語学スキルの習得機会を提供し、研究者、ビジネスパーソンとして必要な素養や能力の陶冶を図っている。

入学者受入方針(アドミッション・ポリシー)

現代経営研究科では、一定の学力を有し、本学の基本理念である『自彊不息』の精神に則り、学習・研究に不断の努力を惜しまない姿勢をもち、将来、研究者、企業の経営管理者として活躍することを目指す学生の入学を期待し、そのような学生をわが国のみならず世界から迎え入れる。
4年制大学卒業生のみならず、短期大学卒業生でも実社会で2年以上の実務経験をもつ者に対して受験資格を認めることで、大学院で専門的な知識を身につけたいという意欲を持った社会人に対しても広く門戸を開いている。また、経営学の基礎科目を設置し、学部科目の履修も可能にすることで、多様なバックグラウンドを有する学生の入学も奨励している。
一方、本学学部で優秀な成績を収めている学生に対しては、一定の条件の下で4年次から大学院の授業を履修することを認め、最短1年の大学院在学で修士課程を修了できる「学部・修士5年一貫プログラム」を設けている。

本郷キャンパス

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流山キャンパス

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