Academic Life & Research
教育・研究

12/6（金）、グローバル・コミュニケーション学部の古屋力教授がSpecial Project on Ecoinnovation and Ecobusiness for Sustainable Development（SPEED）研究会が主催するシンポジウム「“ゼロエミッション都市と気候非常事態宣言” ―日本で最初のCEDに関するシンポジウム―」に登壇。
「SDGsと気候非常事態宣言」というテーマで講演を行ったほか、パネル討論「気候非常事態宣言をいかに速やかに普及させるか」のパネラーとして有識者らとのディスカッションを行いました。

古屋教授は講演で、誰もが幸福でいられる持続可能な世界の構築実現の鍵としてSDGｓを取り上げ、世界ではパリ、NY、ロンドンをはじめ多くの都市が既に「気候非常事態宣言（Climate Emergency Declaration）」を行っている現状を紹介。
日本における事例も紹介しつつ、地方自治体が「気候非常事態宣言」を行い、率先して対策に取り組むことの必要性を訴えました。

【講演概要】　※敬称略
日程：2019年12月6日（金）
会場：東京ビッグサイト会議棟6F 605/606 会議室
テーマ（講演）：SDGsと気候非常事態宣言
テーマ（パネル討論）：気候非常事態宣言をいかに速やかに普及させるか
司会：枝廣 淳子（大学院大学至善館教授、幸せ経済研究所所長）
パネラー：古屋 力（東洋学園大学教授）、白川博一（壱岐市長）、後藤 敏彦(環境経営学会会長)、安成哲三（総合地球環境学研究所所長）、池上俊郎（京都市立芸術大学名誉教授）、山本良一（東京大学名誉教授）、篠原祥哲（世界宗教者平和会議（WCRP）日本委員会総務部長）、中村 勉（低炭素社会推進会議代表議長）、田辺新一（早稲田大学教授）、坂井えつ子（小金井市議会議員）、山口那津男（公明党代表）